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熊本地震へ迅速に対応する教会 緊急対策本部を立ち上げ

熊本地震へ迅速に対応する教会 緊急対策本部を立ち上げ

─これまでの被災地支援の経験値を生かして

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2016年4月14日午後9時26分頃,熊本県熊本地方でマグニチュード6.5の地震(前震)が発生,家屋損傷や倒壊など,最大震度7の益城町を中心に熊本県内へ大きな被害をもたらした。4月16日午前1時25分頃にはマグニチュード7.3の本震に見舞われる。前震から1週間で,熊本県から大分県にかけて,最大震度4から6強の大規模な余震が90回以上続く。九州新幹線や高速道路などの交通網は寸断され,熊本空港は閉鎖された。熊本市の熊本城では何か所もの歴史的建造物の倒壊や石垣の崩壊,南阿蘇村では阿蘇大橋が崩落し,阿蘇市の阿蘇神社も倒壊するなど甚大な被害が発生した。死者は48人に上り,負傷者も1,000人を超えた。

教会では,14日の被災後直ちに緊急対策本部を設置し,現地の情報収集と安否確認,支援策の検討を続ける。

間もなく全ての専任宣教師の無事が確認された。被災地域の姉妹宣教師たちは,一旦退去して別の地区で働き,長老宣教師は現地にとどまっている。

会員の安否確認や被害状況の把握も続けられている。けがで入院したり,自宅が倒壊また損壊して帰宅できなかったりといった被害を受けた会員もおり,頻発する余震への不安から避難所で過ごす家族も多く見られる。熊本市の熊本ワード(熊本ステークセンター)と清水/坪井ワード(2ユニットが使用)の2か所の集会所は避難所として開放され,教会員と家族や友人100人ほどが避難した。教会は,水道・ガスは止まっているが建物にはまったく損傷はない。これらのユニットでは17日の安息日の集会が中止され,救援物資の受け入れや分別に教会員が奉仕した。

18日の月曜日にはアジア北地域会長会からスコット・D・ホワイティング会長と第一顧問の山下和彦長老が現地入りして,被災した会員たちを励ました。山下長老は現地の様子をこう語る。「被災地の状況は刻々と変わっています。会員の皆さんも疲労の色を濃くしておられますが,よく頑張ってくださっています。精神的な支援が必要だと改めて感じました。」会員の貯蔵や,福岡伝道部,福岡ステークなど近隣のユニット,有志の会員たちから支援物資が届けられたこともあって,教会では物資は恵まれているという。

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一方,周囲の公的避難所では食糧不足が深刻で,そうした必要をどのように支援していくかがこれからの課題となっている。

続く余震のため夜もあまり眠れず,精神的に疲弊している教会員も多い。避難所となった集会所での物資整理や炊き出し,家財が散乱した家屋の片付けなど,現地では奉仕の手が求められている。今後,余震の収まり具合を慎重に見極めつつ,被災地の近隣のユニットからモルモン・ヘルピングハンズ活動が組織される予定である。(4月21日記す)◆